豆知識 2024年9月3日

車両保険金額の決め方は?相場を新車・中古車別に解説

車を所有する際に欠かせない自動車保険。
その中でも車両保険は、事故や自然災害などで車が損傷した場合に修理費用を補償してくれる重要な保険です。

しかし、その金額の設定方法や相場については、疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
この記事では、新車と中古車で異なる車両保険金額の決め方や相場について解説し、高額になる理由や設定時の注意点についても触れていきます。
保険選びに迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

車両保険とは

車両保険とは

車両保険とは、事故や自然災害によって自分の車が受けた損害を補償するための保険です。

自動車保険には様々な種類がありますが、車両保険は自分の車に対する補償を提供するもので、対人賠償保険や対物賠償保険とは異なります。
他者への損害賠償ではなく、自分の車の修理費用や全損時の車両価値をカバーします。

車両保険を適切に設定することで、思わぬ事故や災害による損害から車を守ることができます。

自分の車にかける保険

車両保険は、自己の車両を対象とするため、自分の車の修理費用や損害をカバーする保険です。
一般的な自動車保険である「対人賠償保険」や「対物賠償保険」が他者に対する賠償責任をカバーするのに対し、車両保険は自身の車の補償に特化しています。
特に、新車購入直後や高価な車を所有している場合、修理費用が高額になることから、加入の重要性が増します。

たとえば、事故で車が損壊した場合や、自然災害によって損害が発生した場合に、修理費用をカバーするために車両保険が役立ちます。

「一般型」と「限定型(エコノミー型)」がある

車両保険には、「一般型」と「限定型(エコノミー型)」の2種類があります。

保険タイプ 補償内容
一般型 自己の過失による事故や盗難、自然災害など、幅広い損害に対する補償。
限定型
(エコノミー型)
補償範囲が限られている。
他車との衝突事故や火災・盗難に対する補償。
自己過失による単独事故や飛び石による損害などは補償対象外。

一般型

一般型は補償範囲が広いため、保険料は高めに設定される傾向がありますが、その分安心感があります。

例えば、事故による損害はもちろん、火災や盗難、自然災害など、さまざまな状況での損害に対応します。

限定型(エコノミー型)

一方で、限定型(エコノミー型)は保険料が安価ですが、補償範囲が狭くなります。

主に自損事故や相手がいる事故のみを補償対象とし、自然災害や火災、盗難などは対象外となることが一般的です。
このため、保険料は一般型よりも安く設定されますが、補償範囲が狭いため、選ぶ際には自分の運転スタイルやリスクを十分に考慮する必要があります。

自身の運転スタイルや車の使用目的に応じて、適切なタイプを選ぶことが重要です。

車両保険に加入するメリット・デメリット

車両保険に加入することには、以下のようなメリットとデメリットがあります。

メリット デメリット
1.広範囲な補償が得られる
2.高額な修理費用に対応できる
3.全損時の補償が受けられる
1.保険料が高い
2.条件や特約の制限がある
3.免責金額の負担が発生する

メリット

  1. 広範囲な補償が得られる
    事故や盗難、自然災害など、さまざまなリスクから車両を守ることができます。
  2. 高額な修理費用に対応できる
    修理費用が高額になる場合でも、保険でカバーできるため、大きな経済的負担を避けられます。
  3. 全損時の補償が受けられる
    車両が全損になった場合でも、再購入費用をカバーする保険金を受け取ることができます。

デメリット

  1. 保険料が高い
    車両保険は保険料が比較的高いため、家計への負担が増える可能性があります。
  2. 条件や特約の制限がある
    保険契約にはさまざまな条件や制約があり、すべての損害が補償されるわけではありません。
  3. 免責金額の負担が発生する
    事故時には免責金額を負担する必要があるため、その点を考慮する必要があります。

車両保険金額とは

車両保険金額とは

車両保険金額とは、保険契約において車両に対して設定される保険金の限度額を指します。

この金額は、保険料の計算に直接影響するため、適切な設定が求められます。
車両保険金額は、車両の価値に基づいて設定されるため、車両の新しさや市場価値が大きく影響します。

車両保険金額は自由に設定できない

車両保険金額は基本的に保険契約者が自由に設定することはできず、市場価値や車両の年式、走行距離などを基に保険会社が決定します。

例えば、新車であれば購入価格が参考にされますが、中古車の場合は市場価値や年式、走行距離などが考慮され、適切な保険金額が決定されます。

これは、損害時に適正な補償を行うための措置であり、過大な補償や不足の補償を防ぐためのものです。

車両保険の金額に含まれるもの・含まれないもの

車両保険金額の設定にあたっては、車両本体だけでなく、車に付属するさまざまなものが含まれる場合があります。
しかし、すべてのものが含まれるわけではなく、特定の条件や限定が存在します。

含まれるもの(付属品例)

  1. ナビゲーションシステム
  2. サウンドシステム
  3. アルミホイール
  4. セキュリティ装置
  • 車両保険金額に含まれるものには、車両本体のほか、上記の付属品が挙げられます。
    これらは車両の価値を構成する重要な要素であり、損害が発生した場合には保険金が支払われます。

含まれないもの

  1. 損害を受けた際に追加で取り付けたもの(後付けの装備など)
  2. 消耗品(タイヤ、バッテリーなど)
  3. 車両の価値とは無関係の物品(荷物など)
  • 一方、車両保険金額に含まれないものもあります。
    例えば、個別に購入した車内装飾品や、カスタムパーツ、持ち出し可能なアクセサリーなどは通常補償対象外です。
    また、走行距離や車両の年式によっても保険金額が異なるため、慎重な判断が必要です。

【経過年数別】車両保険金額の決め方の目安

【経過年数別】車両保険金額の決め方の目安

車両保険金額の設定は、車両の経過年数に応じて変わります。
新車か中古車か、または購入から何年経過しているかによって、適切な金額設定が求められます。

新車の場合(購入から1年未満)

新車の場合、車両保険金額は購入価格に近い金額で設定されることが一般的です。

この場合、購入直後のため市場価値が高く、車両保険金額もそれに応じて設定されます。
一般的には、ディーラーが提示する車両価格に基づくことが多いです。

購入から1年未満であれば、車両の市場価値は高く、事故や損害が発生した際には高額な修理費用がかかる可能性があるため、保険金額を高めに設定することで、十分な補償を得ることができます。

購入から一定期間年数が経過している場合

一定期間年数が経過している車両の場合、年式や走行距離、市場価値に応じて保険金額が設定されます。

通常、年数が経過するごとに車両価値は減少するため、保険金額も減少する傾向にあります。
価値が徐々に下がっていくため、それに応じた保険金額の設定が必要です。
年数が経過するにつれて、保険料もそれに応じて下がる傾向にありますが、保険金額も低く設定されるため、必要な補償を確保するためには適切な判断が求められます。

中古車の場合

中古車の場合は、購入時の価格に加え、走行距離や車両の状態が考慮されます。

中古車の価値は新車よりも早く下がるため、車両保険金額もその分低くなることが一般的です。
市場価値が下がっているため、保険金額もその分抑えられますが、修理費用が発生した場合に十分な補償が得られるように、適切な金額設定が重要です。

車両保険の選び方

車両保険の選び方

どのように保険会社を選ぶべきか?

車両保険を選ぶ際には、4つのポイントに注目することが大切です。

保険会社の信頼性

保険会社の信頼性や顧客満足度を確認しましょう。
過去の支払い実績や口コミ評価などを参考にすることで、信頼できる保険会社を選ぶことができます。

補償内容の確認

補償内容は保険会社ごとに異なるため、自分のニーズに合った補償内容を提供している保険会社を選びましょう。
一般型か限定型か、どのリスクが補償されるのか、特約が必要かどうかを確認してください。

保険料の比較

同じ補償内容でも、保険料は保険会社によって異なることがあります。
複数の保険会社から見積もりを取得し、保険料を比較することで、コストパフォーマンスの良い保険を選ぶことができます。

割引制度の活用

保険会社によっては、無事故割引や早期契約割引、複数契約割引などの割引制度があります。
これらの割引を活用することで、保険料を抑えることが可能です。

車両保険を選ぶ際に検討すべき「特約」

特約とは、基本的な車両保険に追加できるオプションの補償です。
特約を追加することで、特定のリスクに対する補償を強化することができます。

盗難特約

車両が盗難にあった場合の補償を強化する特約です。特に盗難リスクが高い地域で車を使用する場合に有効です。

代車費用補償特約

事故で車が使用できなくなった際、代車を借りるための費用を補償する特約です。修理期間中の通勤や生活に支障をきたさないために役立ちます。

弁護士費用特約

交通事故に巻き込まれた際の弁護士費用をカバーする特約です。相手との交渉や訴訟が必要な場合に備えられます。

事故対応特約

事故発生時の初期対応費用や、現場に駆けつけるスタッフの派遣費用などを補償する特約です。迅速な対応が必要な場合に有効です。

月々の車両保険料を抑える方法はある?

車両保険料を抑える方法
  1. 補償範囲を限定型にする
  2. 免責金額(自己負担額)を高めに設定する
  3. 複数社に見積もりを出す
  4. ドライブレコーダーを設置する
  5. 安全装置割引を利用する
  6. 走行距離に応じた保険料を設定する
  7. 年齢条件や運転者条件を設定する
  8. オンライン契約割引を利用する

月々の車両保険料を抑える方法はいくつかあります。
上記8このポイントを抑えておくと、保険料を効率的に削減できるでしょう。

補償範囲を限定型にする

車両保険料を抑えるためには、補償範囲を限定型(エコノミー型)にすることが有効です。
限定型は補償範囲が狭いため、一般型に比べて保険料が安価です。

特に、自己負担できる損害については限定型を選ぶことで、保険料を大幅に削減することができます。

免責金額(自己負担額)を高めに設定する

免責金額を高めに設定すると、保険料を削減できます。

免責金額とは、事故などで損害が発生した場合に契約者が負担する金額です。
免責金額が高いほど、事故時に自己負担する金額が増えるため、保険料は安くなります。

しかし、事故が発生した際にはその分の負担が増えるため、自分のリスク許容度に応じて適切な免責金額を設定することが重要です。

複数社に見積りを出す

複数の保険会社に見積りを依頼し、比較検討することが大切です。

保険会社ごとに保険料や補償内容が異なるため、複数の選択肢を比較することで、最も適した契約を見つけることができます。

ドライブレコーダーを設置する

多くの保険会社では、ドライブレコーダーの設置により保険料を割引する制度を設けています。
事故の証拠を確保するためにも、ドライブレコーダーの導入を検討することが有益です。

安全装置割引を利用する

車両に安全装置(エアバッグ、ABS、衝突防止システムなど)が装備されている場合、保険料が割引されることがあります。
購入時にこれらの装置が付いている車両を選ぶとよいでしょう。

走行距離に応じた保険料を設定する

多くの保険会社では、年間の走行距離が少ない場合に保険料が安くなるプランを提供しています。
走行距離が少ない人は、こうしたプランを利用することを検討してください。

年齢条件や運転者条件を設定する

運転者の年齢や範囲を限定することで、保険料を安くすることが可能です。
例えば、「35歳以上の運転者限定」とすることで、若年層による事故リスクを排除し、保険料が安くなる場合があります。

オンライン契約割引を活用する

一部の保険会社では、インターネットを通じて契約することで割引が適用される場合があります。
オンラインでの見積もりや契約を利用することで、手軽に保険料を節約することができます。

車両保険の加入や金額等に関するご相談は軽の森へ

車両保険の加入や金額設定は、車の所有者にとって非常に重要な決定です。
保険の加入に関して不安がある方や、最適な保険を選びたい方は、ぜひ軽の森にご相談ください。
軽の森では、車両保険の専門知識を持ったスタッフが、あなたに最適な保険選びをサポートします。

また、軽の森では軽自動車の未使用車・中古車の豊富な在庫を取り揃えております。
新車をご検討中の方は、車の森新車館でもご相談いただけます。

保険選びや車の購入に関するご相談は、軽の森のプロフェッショナルにお任せください。
安心できるカーライフを楽しむために、ぜひ軽の森をご利用ください。

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この記事を書いた人
営業
森田龍太朗
Ryutaro Morita
ヨシダオートサービスに入社して7年目。整備士を経て現在は営業や仕入れの業務をしています。 ブログ記事を通して自動車販売店独自の目線でお客様にお得でタメになる情報をお届けしていきます。 資格としては自動車整備学校にて二級自動車整備士を取得しております。